「蓄電池」という言葉を、よく聞くようになりました。
資源エネルギー庁の最新の解説(2026年10月8日)をもとに、蓄電池の役割と種類、そして家庭用のメリットを、まとめます。
蓄電池とは
充電することで電気をため、くり返し使うことができる電池を「蓄電池(二次電池)」といいます。スマートフォンやノートパソコンに内蔵されているバッテリーや、モバイルバッテリーも、蓄電池の一種です。
なぜ今、「電気をためる」ことが必要なの?
- 電気は、使う量(需要)と、発電する量(供給)を、つねに一致させておく必要がある。バランスが崩れると、最悪の場合、大規模な停電につながるおそれがある。
- 日本は、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの割合を、2040年度に4〜5割程度とする見通しを示している。
- 再エネの発電量は、天候や時間帯に左右される。たとえば、4〜5月は日照時間が長く、発電量が大きくなりやすいが、冷暖房をあまり使わないため、電気の使用量は少ない。
- このとき、発電を一時的に抑える「出力制御(出力抑制)」が行われることがある。
- 余った電気を、蓄電池にためておけば、出力制御の低減につながることが期待されている。
定置用蓄電システムの3つの種類
- 系統用蓄電システム: 電力ネットワーク全体に直接つながり、電力系統全体の調整を担う。
- 再エネ併設蓄電システム: 太陽光や風力の発電設備に併設され、発電した電気を、その場でためる。
- 需要家側設置蓄電システム: 電気を使う側に置かれる。家庭用と、ビルや工場などの業務産業用がある。
家庭用蓄電池のメリット
- 電気代の削減が期待できる: 太陽光発電を設置している家庭では、日中に発電した電気をためておき、夜や朝に使うことで、電力会社から買う電気の量を減らせる。
- もしものときの備え: 日本は停電の少ない国だが、地震や台風で電気が止まったとき、一時的にでも電気を使えるかどうかは、大きな違いになる。
ディマンド・リスポンス(DR)とは
電力の需給バランスの調整を、供給側だけに頼るのではなく、家庭や企業などの、需要家側も、電力需要を制御して、バランスを取る仕組みです。蓄電池は、電力需要がピークの時間帯に、ためた電気を使うことで、DRに貢献できます。電力会社から買う電気が減り、電気代を抑えることにもつながる、と説明されています。
導入を考えるときの注意
蓄電池の導入には、コストがかかります。導入を考えるときは、メリットだけでなく、費用も、あわせて、考えましょう。突然の訪問での勧誘には、注意が必要です(関連記事をご覧ください)。
※資源エネルギー庁の記事は、公開日時点の内容です。時間が経つと、状況が変わっている場合があります。