南海トラフ地震臨時情報とは?4つのキーワードと、発表されたときの行動

テレビやスマホに、「南海トラフ地震臨時情報」という表示が出たら、あなたはどう動きますか?「巨大地震警戒」と「巨大地震注意」のちがいを、すぐに説明できる人は、少ないかもしれません。

2024年8月8日に、宮崎県沖の日向灘でマグニチュード7.1の地震が起きて、運用が始まって初めて、この情報が出ました。いざというときに慌てないように、4つのキーワードと、行動の目安を整理します。

南海トラフ地震って、どんな地震?

静岡県から宮崎県の太平洋沿岸にかけての「南海トラフ」のプレート境界を震源域とする、大規模な地震です。過去に、100年から150年の間隔で、繰り返し起きてきました。

最近では、1944年の昭和東南海地震(M8.2)と、1946年の昭和南海地震(M8.4)が起きています。それから約80年がたっています。
今後30年以内に、マグニチュード8から9クラスの地震が起きる確率は、80%程度とされています(2025年1月時点)。
被害の想定では、死者数が最大で約29万8千人(うち津波は約21万5千人)です。ただし、迅速な避難や情報伝達ができれば、津波による死者数は、最大で約7割減らせると見積もられています。

過去には、大きな地震が、続けて起きた例があります。最初の地震を「先発地震」、続く地震を「後発地震」といいます。1854年の安政東海地震と安政南海地震は、約32時間の差で起きました。そこで、先発地震のあとに、後発地震への備えを呼びかける情報が出されます。

南海トラフ地震臨時情報は、南海トラフ地震が起きる可能性が、平常時より相対的に高まったと評価されたときなどに出る情報です。2019年5月から運用されています。

調査中: 想定震源域か、その周辺でマグニチュード6.8以上の地震が起きたとき、または、プレート境界で「ゆっくりすべり」が起きた可能性があるときに、5分から30分後に出ます。この時点では、具体的な行動は求められません。ただし、最新の情報に注意して、避難の準備を始めておくと、あとの対応がスムーズです。
巨大地震警戒: 想定震源域のプレート境界で、モーメントマグニチュード8.0以上の地震が起きたと評価されたとき。
巨大地震注意: モーメントマグニチュード7.0以上8.0未満の地震など、通常とは異なる現象があったと評価されたとき。
調査終了: 警戒・注意のどちらにも当てはまらないと評価されたとき。

「警戒」「注意」「調査終了」は、いずれも、「調査中」が出たあとに出ます。異常な現象が起きてから、最短で2時間後です。

事前避難の対象になる地域: 地震が起きてからの避難では間に合わないおそれがある地域(事前避難対象地域)です。自治体から事前避難の呼びかけがあります。対象は、全員の場合と、高齢者など配慮が必要な人だけの場合があります。浸水想定区域の外の避難所や、知人宅などに移動して、1週間、事前避難をします。
それ以外の人: 避難場所と避難経路、家族との連絡手段の確認、家具の固定、備蓄の確認など、日ごろの備えを見直します。そのうえで、すぐに逃げられる態勢を保ち、外出するときは、非常持ち出し品を持って出かけます。
1週間が過ぎたら、さらに1週間、特別な備えを続けます。合計2週間、何事もなければ、通常の生活に戻ります。

事前避難はありません。日ごろの備えを見直して、すぐに避難できる態勢と、非常持ち出し品を常に携帯するなどの特別な備えを、1週間続けます。ゆっくりすべりが観測された場合は、それが収まったと評価されるまでです。

警戒や注意のような対応は、必要ありません。ただし、南海トラフ地震は、いつ起きてもおかしくないので、備えは続けましょう。

「臨時情報が出た=大地震が起きる」わけではありません。地震調査委員会がまとめた数字は、次のとおりです。

平時: 7日以内に、南海トラフで大規模地震が起きる確率は、1,000回に1回程度(約0.1%)。
巨大地震注意が出たとき: 世界の事例では、マグニチュード7以上の地震のあと、7日以内に、同じ領域でマグニチュード8クラス以上の地震が起きたのは、1,437事例のうち6事例(約0.4%)。平時の数倍程度です。
巨大地震警戒が出たとき: 世界の事例では、マグニチュード8以上の地震のあと、7日以内に、隣の領域でマグニチュード8クラス以上の地震が起きたのは、103事例のうち7事例(7%)。平時の100倍程度です。

地震は、突然起きるものです。臨時情報が出ないまま、地震が起きることもあります。沿岸の地域では、揺れを感じたり、津波警報が出たりしたら、すぐに避難することが何より大切です。

「◯月◯日に巨大地震が起きる」といった、日時を指定した予知の情報は、デマです。「信頼できる情報源か」「他ではどう言われているか」を確認して、拡散しないようにしましょう。
食料品や生活必需品の、必要以上の買いだめ、買い急ぎは、控えましょう。