国産の太陽光パネルとパワコンは、どれくらい?出荷統計で見る国内メーカー

屋根に載せる太陽光パネルは、国産がいい、と考える人もいるでしょう。では、実際に、国産のパネルは、どれくらい使われているのでしょうか。

この記事では、太陽光発電協会(JPEA)の出荷統計から、国内メーカーの割合を、やさしくまとめました。最新の数字は、2026年4〜6月のものです。

「国産」には、2つの見方があります

同じパネルでも、どちらの見方をするかで、「国産」の割合は、大きく変わります。

2022年度の終わりごろは、日本企業が約半数(47%)でしたが、そのあと、外国企業の割合が高まって、いまは、外国企業が6〜7割を占めています。

日本企業の割合と国内生産の割合の推移(%)。出典:太陽光発電協会(JPEA)「日本における太陽電池出荷統計」。2025年10〜12月の国内生産の値は資料にありません。

2026年1〜3月の統計では、国内出荷のうち、住宅用は407MW(前の年の同じ時期の108%)と、堅調でした。住宅以外の用途(発電事業用や一般の事業用)では、外国企業が前の年を大きく上回り、国内企業は前の年を下回りました。住宅用を除いて、国内企業は前年割れになっています。

統計は、住宅用だけの「国産の割合」を示していないので、家庭の屋根に、国産がどれくらい使われているかは、この資料からは分かりません。気になるときは、販売店・施工店に、パネルのメーカーと、どこで作られたかを聞いてみましょう。

パワーコンディショナの国内メーカー別の出荷の数字は、今回確認した資料には、ありませんでした。パワーコンディショナは、事業用では輸入が多いものの、住宅用では国産が少なくありません。ただし、数字は示されていません。

また、太陽光発電のライフサイクルコスト(設置から使い終わるまでの費用)のうち、パネルが占めるのは、2割以下で、残りは、パワーコンディショナなどの周辺機器、ケーブル、設置やメンテナンスの費用です。ケーブルは、国産が一般的です。

太陽光の業界では、国内メーカーの多くが撤退していて、国の本格的な支援がなければ、国産化は難しい、という見方があります。欧米やインドなどでは、税制の優遇などで、自国に工場をつくる動きがありますが、日本では、ペロブスカイト太陽電池への支援を除いて、ほとんどない、という見方です。

なお、この説明は、太陽光発電を広める立場の団体によるものです。「輸入するとコストが下がる」という意見や、「エネルギーの自給の面から、国産が大切」という意見など、いろいろな見方があります。

2026年4〜6月の太陽光パネルの出荷は、日本企業が約3割、国内生産が約5%でした。「国産」を、企業で見るのか、作った場所で見るのかで、数字は大きく違います。選ぶときは、メーカーと製造場所、保証を、確かめましょう。