スマホでニュースを見るとき、その記事を出しているのがだれなのか、確かめていますか?
日本の人がオンラインでニュースをどう集めているかを、数字で見ていきます。日本、米国、ドイツ、中国で行った比較調査も出てくるので、日本の特徴も見えてきます。
オンラインのニュース、どこから入る?
オンラインで最新のニュースを知りたいとき、日本の人はどんな行動をとっているのでしょうか。
- ニュースサイト・アプリの「おすすめ情報」をみる:53.2%
- SNSの情報をみる:46.5%
この2つが多く、テレビ、新聞、通信社を頼る人は、相対的に少ない結果でした。

ニュースの発信源を確認する人は、19.1%
オンライン上を流れる情報について、情報の発信源(組織や人物)を確認するかを聞いたところ、「ほぼ全てのニュースについて行う」「よく行う」と答えた人は、日本では19.1%でした。調査した他の国と比べて、低い結果です。
調査では、発信源の確認のほかにも、次のような行動をどれくらいするかを聞いています。
- 複数のニュース媒体(放送局、新聞社、通信社)の報道を比べる
- 政府などが公表する公的な情報を確認する
- 専門家やファクトチェック機関による検証の結果を確認する
ニュースを見るとき、これらのどれかをひとつ加えるだけでも、情報との付き合い方は変わりそうですね。
「あなたに合わせた表示」って、知っていますか?
検索サービスやSNSには、次のような特徴があります。
- 検索結果やSNS、動画、音楽などの表示が、あなたに合わせて最適化(パーソナライズ)されている
- SNSでおすすめされるアカウントやコンテンツは、SNSの提供者が見てほしいものが出されることがある
- SNSなどでは、自分の意見や考え方に近い情報が表示される
この3つについて「知っている」(「よく知っている」と「どちらかと言えば知っている」の合計)と答えた人は、日本ではどの項目も60%未満でした。

パーソナルデータを出すことへの意識
サービスやアプリを使うとき、パーソナルデータ(自分の情報)を提供することを「認識している」と答えた人は、米国が76.4%で最も高く、日本は約4割(44.7%)でした。
どんなことが心配かを聞くと、日本を含む各国で、いちばん多かったのは「登録した情報が、意図しないうちに、電話、訪問販売、SNS広告などに使われてしまう」ことでした。一方で、日本では「特に懸念はない」と答えた人が23.9%で、他の国より高めです。
また、パーソナルデータを提供してもよいと思う条件として、日本では、次の3つを選んだ人が、他の国より特に多くなっています。
- 提供したデータが流出する心配がないこと
- 提供した企業がデータを悪用する心配がないこと
- 自分のプライバシーが保護されること
テレビとネット、使い分けはどうなっている?
別の調査(2025年12月1日〜7日、13〜79歳の男女1,800人)では、メディアの使い方が分かります。
- 全年代で、平日も休日も、インターネットの利用時間がいちばん長く、テレビ(リアルタイム視聴)が続きます。インターネットを使う人の割合も、テレビを見る人の割合を上回っています
- ただし、平日の60代・70代と、休日の50代〜70代では、テレビの利用時間のほうが長くなっています
| 目的 | 全年代で最も使うメディア |
|---|---|
| いち早く、世の中のできごとや動きを知る | インターネット(10〜50代。60代・70代はテレビ) |
| 世の中のできごとについて、信頼できる情報を得る | テレビ(10代と50〜70代はテレビ。それ以外の年代はインターネット) |
| 趣味・娯楽の情報を得る | インターネット(10〜60代。70代はテレビ。10〜40代は80%台後半) |

今日からできる、ちょっとした習慣
おすすめやSNSから入ったニュースこそ、記事を出している組織や人を、一度見てみましょう。パーソナライズされた表示は、自分の好みに合った情報が多くなります。「見ている情報が世の中のすべてではない」と頭の片すみに置いておくだけでも、情報の見え方は変わってきます。
関連記事
出典
- 総務省 令和8年版 情報通信白書 第Ⅱ部 第1章 第11節「デジタルサービスの活用状況」(2026年10月21日に確認)
